アメリカ在住者の日本人、もしくはこれから在住予定の方が医療や保険で困らないように、HI Japan代表Tadashi Dallasの体験談を紹介しているサイトです。
個人でアメリカの健康保険に加入する際の参考、また医療サービスを受ける上での医療英語用語の参考としてご活用ください。

また実際にアメリカで健康保険に加入する際のアドバイス並びに加入代行サービスも行っています。
ご希望の方は、こちらのフォームよりお問い合わせください。

日本厚生労働省およびアメリカ保険局によると、１年間に１人当たりが使う医療費は、日本が214,700円に対して、アメリカでは5,321ドルと２倍以上です。これはほかの先進国と比較してもずばぬけて高い価格。大きな病気やケガに見舞われた場合、日本では想像つかないような莫大な治療費を請求されることもあります。

長期滞在を予定しているならば、アメリカの医療保険に加入しておけば安心です。
ただ、日本とは違いアメリカでは公的な医療保険は、低所得者用のメディ・カルと高齢者用のメディケアしかなく、一般の人は個人で医療保険を選んで入るしかありません。
しかしながら、社会保険を適用している企業の割合は少ない上に、個人で医療保険に入るには毎月高額な掛け金が必要であることから、 アメリカ国民の大半が健康保険に加入していない(出来ない)実情があります。

緊急！！救急車を手配したい方へ
英語での救急車の呼び方は、こちらをご参照ください。

ジョンQ-最後の決断-
デンゼル・ワシントン主演のアメリカ医療保険を題材にした映画。
映画の中で触れられる、医者と保険会社の癒着は本当の話。
医療は算術であることを思い知らされてしまいます。

コブス オンライン
国民保険がない国アメリカの、医療事情を描いた「シッコ」を紹介。
実情を克明に描いていると思います。

残念ながら、海外旅行傷害保険は、妊娠、出産、流産などに関する一切の費用に適用できません。
短期滞在の場合なら、出産前後の渡米は控えるのが得策かと思います。

国民健康保険は、日本での出産でも普通分娩の場合には適用できないはずです。
その代わりに出産一時金は支払われます。金額は一般に30万円で、東京都は35万円です。 手続きは、住民票をおいてある役所で行い、これは海外で出産した場合にも適応されます。
ただし、アメリカで保険なしに出産したときの額には及びませんので、アメリカでの医療保険がないのであれば日本での出産をお薦めします。 また、出産一時金については市町村によって対応が異なるので、必ず事前に問い合わせをお願いします。

日本で保険が適応される治療に関しては、一部の払い戻しが可能です。
ただ、保険適応外の材料などを治療に使った場合にはその材料費に対しては適応されません。

普通分娩の場合には保険はおりません。
切迫流産、切迫早産、妊娠中毒症による入院、帝王切開や異常分娩の処置などは、保険がおりる場合があります。詳細については、加入している保険会社にご確認下さい。

普通分娩の場合には保険はおりません。
ただし疾病入院特約がついていれば、切迫流産、切迫早産、妊娠中毒症による入院、帝王切開や異常分娩の処置などは、保険の対象になります。 手術が必要になったり５日以上入院する場合には、契約の保障金額に順じて保険がおります。

企業派遣の場合であれば、企業側が使っている保険に加入できるのが一般的です。
ただ、企業が契約している保険によっては、妊娠後期でも加入できるところもあれば、反対に妊娠初期でも加入できないところもあります。なかには、妊娠出産をカバーしていない保険もあるのです。
またごくまれではありますが、日本からの企業派遣でも、医療保険加入の手続きをしてもらえなかったというケースも聞きます。
渡米前に、所属されている会社の保険担当 （人事部）に詳細を確認してください。

アメリカでの医療保険金額は、加入者の年齢、受けたい医療内容、子どもの人数により料金が全く変わってきます。とりわけ妊娠出産をカバーしたい場合は、料金が高くなります。詳細については、
健康保険価格比較：ケース１
健康保険価格比較：ケース２
健康保険価格比較：ケース３
のページを参考にしてください。

加入する保険の契約内容によりますが、平均的には約1５万円ほどが自己負担になるかと思います（全体の医療費の約2割）。
内訳は、契約内容によって下記のような条件があるためです。
　・一年間にかかった医療費の中で、6万円（～12万円）が自己負担（deductible＝　免責）になる
　・一日の入院費は、100ドルまで自己負担する
　・検査の一部が保険の対象外である、あるいは一部が自己負担である
　・分娩費や新生児のケアのうち、費用の20％を自己負担とする
　・救急車を使ったり、救急で診察を受けた場合、50ドルプラス20％の自己負担とする
　・保険会社が認めない薬のブランドの場合は、費用の50％を自己負担とする

健康保険を扱っている同じ保険会社で、健康保険とは別途にDental Plan（歯科専門の保険）に加入しておくと安心です。
保険料は、一家族で毎月1万円ぐらいになります。虫歯治療の場合、日本では自己負担でも1本数千円ですむものが、アメリカでは1本数万円もする場合があります。歯石除去も日本であれば国民健康保険なら初診料を含め数千円、自己負担で丁寧にやってもらっても5000円ほどで済むはずですが、アメリカであればやはり数万円はするのです。
このため、可能であれば渡米前に虫歯の治療をしておくことが無難です。長期滞在になる場合は、お子様連れの場合はDental Plan(歯科保険）に加入しておくことをお勧めします。

アメリカにおける民間の医療保険は、州によって保険会社によって契約条件がさまざまで、とりわけ妊娠中期を過ぎてからではとても難しくなります。
以下は、妊娠後でも加入できる保険を探すための方法です。参考にしてください。

●　妊娠3ヶ月未満であれば、ブルーシールド、ブルークロスに加入できる場合があります。
　　州によっては受け付けていなかったり、他の会社の保険に入っている場合は受け付けてもらえない場合もあり得るので注意。
例：妊娠後では民間の保険に入れない州・・・ジョージア州

また、加入できても料金は通常の5割り増しに場合もあるので、よくよく調べてください。

●　団体健医療険を扱っている大きい保険会社に問い合わせてみる。（地元のイエローページで調べましょう）

●　中小の保険会社に問い合わせてみる。（地元のイエローページで調べましょう）

●　地元のメディケア（福祉事務所）medicare に問い合わせてみる。 Medicaid　Insurance（メディケイド保険）とは。。
低所得者対象とした医療費免除保険.　医療費は全額免除される。ニューヨークやカリフォルニアでは、アメリカ国民以外でも利用可。
他の州については、確認が必要。（不可・・・ユタ州）

申請必要書類；
指定の申請書、妊娠証明書(アメリカの医療機関発行)、学生ビザ(所得がないことを証明できるもの）、賃貸費の証明、パスポート等　　

●　地元の母子センターWIC　ウイック(Women, Infants,Children,)に問い合わせる.

●　妊娠センター（Pregnancy center）に問い合わせる。

●　大きな病院や大学病院の保険係に問い合わせる。

●　地元のクリニックに問い合わせる。

●　地元の教会の婦人部に問い合わせる。

病院によっては出産費用を割り引く制度が設けられています。例えば、手続きから出産、出産用品など全てを割引セット価格で提供していたり、出産の予約を早めに入れたり、退院のときに全額キャッシュで支払うと、正規の料金より何割か安くなる等です。このあたりは病院の窓口で交渉することも可能なので、積極的に相談(提案)してみましょう。
全額自己負担で出産に望む場合には、万が一早産や異常出産で子どもがＩＣＵ（集中治療室）に入らなければならなくなったときのことも考えておいてください。低体重児で数週間以上の入院が必要となるような場合、ＩＣＵ利用料だけで1日50万円～100万円してしまい、それも治療費などは別料金となります(私の30代後半の友人は、３日間のＩＣＵ治療で総額1,000万を超えました。。)。

アメリカでは病院での出産が一般的なのですが、自宅出産をするケースも増えてきています。
助産婦（ミッドワイフ）をお願いしたり、あるいは全てを夫婦で行って出産する場合もあります。仮に自宅出産で助産婦さんをお願いした場合には、費用は病院で出産する場合の半分から3分の１になるようです。
また自宅出産であっても、万が一に備えて助産婦さんが契約している産婦人科の先生が付き添ってくれます。運悪く緊急事態になった場合には病院までの緊急移送、手術費、入院費など、費用が百万円単位になってしまいますので、やはり医療保険への加入は必要かと思います。